加工・販売

「魚離れ」が危ぶまれる一方で、日本人の9割が好きと答えるお寿司は、いまや世界でも超売れっ子商材。古くから魚文化を支えてきた日本の「水産物流」は、独自の強みがある一方で、大きな課題もあるという。海の地方創生アドバイザー・守雅彦さんが語る。

近年、水産物が手に入りにくい状況が続くなか、一般社団法人Chefs for the Blue は、飲食店の水産物調達の実態を調査。10年前と比較して、流通は95%が「減少した」、価格は99%が「高くなった」という回答が得られた。

水産物安定供給推進機構は、水産加工・流通の現場が抱える原材料不足や人手不足といった課題の解決を目的に、水産庁の補助事業を活用した連携協議会の募集を開始した。多様な関係者の連携による実効性ある取組が求められている。

水揚げの不安定化と取引ニーズの多様化を背景に、みらいマルシェが鮮魚セット定期配送サービスを開始。産地直送の強みを活かし、小売現場の課題解決を図る。

高知県の最西に位置する港町、宿毛（すくも）。日本夕陽100選「だるま夕日」の観測スポットとしても知られる宿毛湾で、沈みゆく漁業界を熱き情熱で照らさんとする人がいる。養殖ブリのブランド化を手掛ける勇進の荒木俊慶さんに、デジタルを用いた販売戦略を伺った。

収益の柱であったサケの不漁に代わり豊漁となったブリの出荷先開拓に悩まされていた北海道・白糠町。立ち上がったのは、地域創生に取り組むイミューの黒田康平さんだ。新たな水産資源としてブリを活用するべく、白糠漁業協同組合とタッグで取り組む「高付加価値化」について伺った。

夜が明ける前に港を出航し、長時間労働が常態化しているのが漁師の仕事。そんな一般的なイメージを覆す働き方をしている漁師が岡山にいる。注文が入った分だけ獲り、残りは海に逃すという「受注漁」はどのように生まれ、継続しているのだろうか。

生産者が直接、店舗や個人宅に向けて販売できる産地直送ECサイトが活況を呈している。ここでは、鮮魚を取り扱う生産者や市場関係者が注目するアプリやECサイトをピックアップ。これらを活用して、販路拡大や収入アップにつなげていきたい。

みちのく秋田で、食品の保存期間を長くする「MA(ガス置換)」と「真空包装」両方ができる包装機を開発した企業がある。フードロスを削減し、水産食品などの付加価値の向上に貢献したいと考えている。製品動画も公開中！

8月20日（火）都内にて、茨城県の新ブランド「常陸乃国いせ海老」のPRイベントが開催された。ゲストには、いばらき大使の檜山沙耶さんが登場。「常陸乃国いせ海老」を使用した天ぷらそばを試食し、特徴である大きなサイズと食感をレポートしてくれた。