一般社団法人BlueArchは、水中ドローンを活用したブルーカーボン生態系の被度測定手法を開発し、2025年2月25日付けで特許登録された。コスト面において課題とされていた本調査の効率化、ブルーカーボンクレジット制度の普及など、注目が高まっている。

20年以上前から独自の磯焼け対策製品を開発・事業展開し、海洋環境の保全に取り組む住友大阪セメント株式会社が、革新的なブルーカーボン対応多機能型藻場増殖礁「藻場王（もばおう）」を開発した。

業界を支える人物たちが、自身の経営哲学や課題解決への視点、これからの漁業の未来を綴る本連載。第二回のテーマは、「2050年カーボンニュートラル」。その実現に欠かせないのが、海の資源や広大な海域の活用だ。東京水産振興会理事の長谷成人さんに、解説していただいた。

海を舞台に、再生可能エネルギーの創出とあわせて、生態系の保全や漁場の再生を目指す取り組みが各地で進められている。風力発電メディアWIND JOURNALとの共同企画「エネルギーと海の再生」。第1回目は大手海運会社のグローバルな取り組みを取材した。