山口県上関町・室津地区にて、定置網漁業者とUMITO Partnersが連携し、資源管理と藻場保全を両輪とする「サステナブル漁業プロジェクト」が始動した。科学的根拠に基づく持続可能な操業を実践することで、海の豊かさと地域漁業の未来を守る。

近年、国産ウニの海外需要が高まる一方で、「磯焼け」により痩せたウニが増加。高品質なウニの確保が困難になっている。2025年4月より北三陸ファクトリーとヤンマーホールディングスは、「ウニ陸上養殖システム」構築に向けた実証事業を開始した。

MSC（海洋管理協議会）は、世界における持続可能な漁業の拡大を加速させるべく「MSC漁業認証取得に向けた改善プログラム」（以降は「MSC改善プログラム」）を開始した。海の未来を守る挑戦がいよいよ本格化する。

海の豊かさを考え、取り組んでいる漁業者・漁協を支援する新たなコミュニティ・プラットフォーム『UMITOBA』がオープン。12月12日にはオープニングイベントも開催予定だ。

古野電気の次世代統合漁労システム「スマートブリッジ」が日本初導入。漁船の複数の電子機器を一元化し、操業の効率化と安全性を向上させるだけでなく、持続可能な漁業実現に向けた重要な役割を果たす。

株式会社Smoltは、地球温暖化による海水温上昇に対応し、22℃以上でも生育可能なトラウトサーモン品種の開発を開始。持続可能な養殖とSDGs達成を目指す。

20年以上前から独自の磯焼け対策製品を開発・事業展開し、海洋環境の保全に取り組む住友大阪セメント株式会社が、革新的なブルーカーボン対応多機能型藻場増殖礁「藻場王（もばおう）」を開発した。

『アクアポニックス』は、サステナブル（持続可能型）からさらに一歩、歩みを進めた、リジェネラティブ（環境再生型）の取り組み。『アクアポニックス』に取り組む、株式会社AGRIKO代表取締役／俳優の小林涼子さんへのインタビュー。

業界を支える人物たちが、自身の経営哲学や課題解決への視点、これからの漁業の未来を綴る本連載。第二回のテーマは、「2050年カーボンニュートラル」。その実現に欠かせないのが、海の資源や広大な海域の活用だ。東京水産振興会理事の長谷成人さんに、解説していただいた。

海を舞台に、再生可能エネルギーの創出とあわせて、生態系の保全や漁場の再生を目指す取り組みが各地で進められている。風力発電メディアWIND JOURNALとの共同企画「エネルギーと海の再生」。第1回目は大手海運会社のグローバルな取り組みを取材した。