次世代漁業にまつわる最新トピックを世界からお届け。サステナブルな漁業・水産業のヒントが見つかるかも？ 今回は、養殖業の労働・安全に特化した包括的かつ国際的な枠組みとしては初となる取り組みを紹介する。

東レエンジニアリングDソリューションズ株式会社は、漁業専用のTOC水質計「MIAURA™」（ミオラ）を2026年4月に発売する。養殖環境の変化を常時監視し、魚の死亡リスクを予測する世界初の装置として、養殖効率の向上と水産資源の有効活用への貢献が期待される。

漁業界で注目の陸上養殖は、一般の企業からも熱い視線が注がれている。参入にあたって注意しておきたいポイントや近年の動向を、陸上養殖をテーマに研究を重ねる東海大学の秋山信彦教授に伺った。

宮崎県の最南端・串間市を拠点に構え、最先端の技術で1年中高品質なブリを生産・出荷し続ける黒瀬水産。毎年15名ほどの安定した新卒採用を可能にし、若手が働きたいと集まってくる同社の「魅力ある職場つくり」に迫る。

日鉄エンジニアリングの陸上設置型システムが、岩手県の泉澤水産に導入されている。AIを活用した生産管理と遠隔自動給餌で、海象に左右されず安定的な増産を実現する。養殖業の省力化・高効率化に貢献する次世代モデルとして、養殖の新たな選択肢になるか。

メルヘングループ株式会社は、AI・IoTを活用した養殖業DXの実証事業を実施した。担い手不足や諸経費の高騰といった漁業が直面する課題の糸口として、今回の取り組みが期待される。

高知県の最西に位置する港町、宿毛（すくも）。日本夕陽100選「だるま夕日」の観測スポットとしても知られる宿毛湾で、沈みゆく漁業界を熱き情熱で照らさんとする人がいる。養殖ブリのブランド化を手掛ける勇進の荒木俊慶さんに、デジタルを用いた販売戦略を伺った。

去る12月9日、農業や漁業の課題に立ち向かうキーマンたちが集結する「ALL JAPAN CONFERENCE」が初開催された。漁業に関する興味深いピッチを行った3社を紹介しよう。

養殖漁業の普及を推し進めるカギとなるのが、AI・IoTを取り入れたスマート化。中でも、作業効率を向上させ、漁師の負担を軽減する「自動給餌AIドローン」に注目が集まっている。開発者の長崎大学・小林透教授にお話を伺った。

世界で注目されている養殖漁業。日本で浸透しないのには理由があった。日本の養殖漁業のホントのところをおさかなコーディネータ ながさき一生さんに聞いてみた。