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生産者が直接、店舗や個人宅に向けて販売できる産地直送ECサイトが活況を呈している。ここでは、鮮魚を取り扱う生産者や市場関係者が注目するアプリやECサイトをピックアップ。これらを活用して、販路拡大や収入アップにつなげていきたい。

『フィッシャリージャーナル』電子版・紙版いずれかの「読者アンケート」にお答えいただいた方を対象に、漁業に役立つ人気アイテムを抽選でプレゼント！　最新号の応募締切は6月30日（月）まで。

『FISHERY JOURNAL』最新号、全国で順次配布開始&電子版配信スタート。2025年冬号のテーマは「稼げる漁業」。販売方法やマーケティング手法など、工夫を凝らしたスタイルをとる人々を取材しました。その他、経営に役立つDXツールや最新アイテムも紹介！

みちのく秋田で、食品の保存期間を長くする「MA(ガス置換)」と「真空包装」両方ができる包装機を開発した企業がある。フードロスを削減し、水産食品などの付加価値の向上に貢献したいと考えている。製品動画も公開中！

気候変動や海洋資源の管理が国際的な課題となる中、海洋データの正確かつ安定的な収集の重要性が高まる。そこで京セラは効率的な海洋データの収集を可能とする「エナジーハーベスト型スマートブイ」を開発した。それに伴い4月より有償トライアルサービスが開始する。

漁師、市場関係者、水産会社、それを支える関連企業等が一堂に会する『ニッポンの魚ビジネスEXPO2025』が2月18日（火）に開催される。これに伴い、主催の一般社団法人さかなの会は、出展者、スポンサーの募集を開始している。

去る12月9日、農業や漁業の課題に立ち向かうキーマンたちが集結する「ALL JAPAN CONFERENCE」が初開催された。漁業に関する興味深いピッチを行った3社を紹介しよう。

コロナ禍を経て地方の魅力が再評価され、新たな「海業」へ注目が集まっている。海そのものを地域資源として活用する取り組みは、コト消費の提供により観光客を呼び込み地域の活性化の要となる。今回は、成功事例から学ぶ地方創生のポイントを解説する。

MSC（海洋管理協議会）は、世界における持続可能な漁業の拡大を加速させるべく「MSC漁業認証取得に向けた改善プログラム」（以降は「MSC改善プログラム」）を開始した。海の未来を守る挑戦がいよいよ本格化する。

海の豊かさを考え、取り組んでいる漁業者・漁協を支援する新たなコミュニティ・プラットフォーム『UMITOBA』がオープン。12月12日にはオープニングイベントも開催予定だ。