スマート漁業

京王電鉄とNōka.AIは、ブランド魚「奥多摩やまめ」を対象に、生物学的推論AIを活用した養殖最適化プロジェクトを開始した。魚類の細胞や代謝データを解析し、成長促進や飼料効率、品質の安定化を科学的に目指す取り組みで、経験則に依存してきた養殖の高度化につながることが期待される。

都道府県の2026年度当初予算には水産業におけるデジタル技術の導入やスマート漁業の社会実装に向けた独自の補助事業が数多く盛り込まれている。地域ごとに展開される水産施策をシリーズで紹介する。第１回は北海道・東北エリアでそれぞれの地域特性に応じた水産業のデジタル化支援について解説する。

変わり続ける海と向き合う漁業現場で、心強い味方となるのが「データの力」。リアルタイム観測やAI解析、海況予測などの最新技術が注目を集める水産スマート機器を5つご紹介。

東レエンジニアリングDソリューションズ株式会社は、漁業専用のTOC水質計「MIAURA™」（ミオラ）を2026年4月に発売する。養殖環境の変化を常時監視し、魚の死亡リスクを予測する世界初の装置として、養殖効率の向上と水産資源の有効活用への貢献が期待される。

アイスランドのGreenFish社は、漁師の知恵と人工衛星データをAIで分析し、最大8日先の漁場を高精度で予測。漁業DXによる効率化と環境負荷低減の取り組みを紹介する。

経費削減や人手不足の解消など、いくつものメリットが期待できる水中ドローンのニーズは、今後、さらに高まっていくと考えられている、水中ドローンが本格的に活用される時代に備え、まずは水中ドローンの基礎知識を身につけてはいかがだろう。

使いやすさにこだわる操業アプリ『MarineManager ＋reC.（プラスレック）』。アプリ企画者である日本事務器の増元さんとフィッシャーマン・ジャパンで漁業の人材確保事業などを手掛ける渡部さんが対談、テクノロジーが伴走して創る浜の未来について語りあった。

水産現場の「手間」を削減し、データ活用で操業を進化させる最新アプリを一挙紹介。操作不要で日誌を自動作成する「トリトンの矛」、操業データ共有で効率UPの「漁視ダイアリー」、漁獲情報を簡単入力できる「MarineManager ＋reC．」。どれも現場の声から生まれた実用性抜群のツールだ。

魚の買い手がつかない、売場の鮮魚が変わり映えしない、働く時間が長い……。それら水産業者や販売店の声を汲み取り、独自のサービスの展開で解決しようと取り組んでいるのが株式会社ウーオ。「水産のデジタルインフラ」を標榜するウーオが何を変えようとしているのか、詳しく話を聞いてみた。

さる10月30日、宮城県気仙沼市で地域水産業のデジタル化をテーマとした展示会「気仙沼市水産DX EXPO 2025」が開催された。水産業の課題解決に向けた最新技術が全国から集結！そのうち3社の技術をピックアップしてご紹介しよう。