スマート漁業

東レエンジニアリングDソリューションズ株式会社は、漁業専用のTOC水質計「MIAURA™」（ミオラ）を2026年4月に発売する。養殖環境の変化を常時監視し、魚の死亡リスクを予測する世界初の装置として、養殖効率の向上と水産資源の有効活用への貢献が期待される。

アイスランドのGreenFish社は、漁師の知恵と人工衛星データをAIで分析し、最大8日先の漁場を高精度で予測。漁業DXによる効率化と環境負荷低減の取り組みを紹介する。

経費削減や人手不足の解消など、いくつものメリットが期待できる水中ドローンのニーズは、今後、さらに高まっていくと考えられている、水中ドローンが本格的に活用される時代に備え、まずは水中ドローンの基礎知識を身につけてはいかがだろう。

使いやすさにこだわる操業アプリ『MarineManager ＋reC.（プラスレック）』。アプリ企画者である日本事務器の増元さんとフィッシャーマン・ジャパンで漁業の人材確保事業などを手掛ける渡部さんが対談、テクノロジーが伴走して創る浜の未来について語りあった。

水産現場の「手間」を削減し、データ活用で操業を進化させる最新アプリを一挙紹介。操作不要で日誌を自動作成する「トリトンの矛」、操業データ共有で効率UPの「漁視ダイアリー」、漁獲情報を簡単入力できる「MarineManager ＋reC．」。どれも現場の声から生まれた実用性抜群のツールだ。

魚の買い手がつかない、売場の鮮魚が変わり映えしない、働く時間が長い……。それら水産業者や販売店の声を汲み取り、独自のサービスの展開で解決しようと取り組んでいるのが株式会社ウーオ。「水産のデジタルインフラ」を標榜するウーオが何を変えようとしているのか、詳しく話を聞いてみた。

さる10月30日、宮城県気仙沼市で地域水産業のデジタル化をテーマとした展示会「気仙沼市水産DX EXPO 2025」が開催された。水産業の課題解決に向けた最新技術が全国から集結！そのうち3社の技術をピックアップしてご紹介しよう。

浮体式洋上風力発電設備に、大型魚のエサとなるマアジが集まるという調査結果を長崎大学水産学部の研究グループが公表した。これまで浮体式設備は沖合漁業へのメリットが少ないとされてきたが、同グループは浮体や係留チェーンなどが魚礁の役割を果たしていると分析している。

日鉄エンジニアリングの陸上設置型システムが、岩手県の泉澤水産に導入されている。AIを活用した生産管理と遠隔自動給餌で、海象に左右されず安定的な増産を実現する。養殖業の省力化・高効率化に貢献する次世代モデルとして、養殖の新たな選択肢になるか。

初開催の昨年に続き、国内外の海洋先端技術が一堂に集結する「BLUE ECONOMY EXPO@Suruga Bay」が今年も開催される。「海の未来会議」や「海のEXPO」をはじめとした多様なプログラムが行われる。