スマート漁業

さる10月30日、宮城県気仙沼市で地域水産業のデジタル化をテーマとした展示会「気仙沼市水産DX EXPO 2025」が開催された。水産業の課題解決に向けた最新技術が全国から集結！そのうち3社の技術をピックアップしてご紹介しよう。

浮体式洋上風力発電設備に、大型魚のエサとなるマアジが集まるという調査結果を長崎大学水産学部の研究グループが公表した。これまで浮体式設備は沖合漁業へのメリットが少ないとされてきたが、同グループは浮体や係留チェーンなどが魚礁の役割を果たしていると分析している。

日鉄エンジニアリングの陸上設置型システムが、岩手県の泉澤水産に導入されている。AIを活用した生産管理と遠隔自動給餌で、海象に左右されず安定的な増産を実現する。養殖業の省力化・高効率化に貢献する次世代モデルとして、養殖の新たな選択肢になるか。

初開催の昨年に続き、国内外の海洋先端技術が一堂に集結する「BLUE ECONOMY EXPO@Suruga Bay」が今年も開催される。「海の未来会議」や「海のEXPO」をはじめとした多様なプログラムが行われる。

AIによる魚体サイズ測定、漁場予測ナビ、操業情報管理アプリ。スマート漁業を加速させる最新技術3選を紹介。新技術を活用して漁業の効率アップとコスト削減を実現しよう。

メルヘングループ株式会社は、AI・IoTを活用した養殖業DXの実証事業を実施した。担い手不足や諸経費の高騰といった漁業が直面する課題の糸口として、今回の取り組みが期待される。

近年、地球温暖化や海水環境の悪化、生産者の減少などを原因に最盛期に比べ海苔の生産量は半分以下にまで落ち込んでいる。今回、合同会社シーベジタブルは、おにぎり用の海苔として広く流通する“黒海苔”の陸上での量産に成功した。

一般社団法人BlueArchは、水中ドローンを活用したブルーカーボン生態系の被度測定手法を開発し、2025年2月25日付けで特許登録された。コスト面において課題とされていた本調査の効率化、ブルーカーボンクレジット制度の普及など、注目が高まっている。

近年、国産ウニの海外需要が高まる一方で、「磯焼け」により痩せたウニが増加。高品質なウニの確保が困難になっている。2025年4月より北三陸ファクトリーとヤンマーホールディングスは、「ウニ陸上養殖システム」構築に向けた実証事業を開始した。

広大で不確定要素の多い海に挑む漁師たちは、危険と隣り合わせの日々を送っている。突如訪れる不測の事態を避けるために重要なのが「情報」だ。今回は、漁師たちの現場で活躍する3つの無料アプリを紹介する。