スマート漁業

去る12月9日、農業や漁業の課題に立ち向かうキーマンたちが集結する「ALL JAPAN CONFERENCE」が初開催された。漁業に関する興味深いピッチを行った3社を紹介しよう。

古野電気の次世代統合漁労システム「スマートブリッジ」が日本初導入。漁船の複数の電子機器を一元化し、操業の効率化と安全性を向上させるだけでなく、持続可能な漁業実現に向けた重要な役割を果たす。

株式会社Smoltは、地球温暖化による海水温上昇に対応し、22℃以上でも生育可能なトラウトサーモン品種の開発を開始。持続可能な養殖とSDGs達成を目指す。

12月に開催される「第1回 ALL JAPAN CONFERENCE」では、農業・漁業分野の革新を担う15の企業が集まり、社会課題解決に向けた熱いピッチを繰り広げる。イベントは自治体と首都圏の事業者を結びつけ、一次産業の未来に新たな視点を提供する場として注目が集まっている。

株式会社スペースワンが正規代理店を務めるCHASING（中国）は、11月8日から開催された「第7回　国際潜水救助・海洋工事装備展示会」で、世界初の全方向対流型水中ドローン「CHASING X」を発表した。新型ドローンは、操作性や撮影機能、拡張性に優れ、海洋調査やインフラ点検など多様な分野での活用が期待されている。

次世代漁業にまつわる最新トピックを世界からお届けする【WORLD FISH NEWS】。サステナブルな漁業・水産業のヒントが見つかるかも？今回は、カナダより、ココナッツの残渣からプレバイオティクスの生産を行う取り組みを紹介する。

次世代漁業にまつわる最新トピックを世界からお届けする【WORLD FISH NEWS】。サステナブルな漁業・水産業のヒントが見つかるかも？今回はドイツより、陸上におけるエビ養殖の自動化の取り組みを紹介する。

養殖漁業の普及を推し進めるカギとなるのが、AI・IoTを取り入れたスマート化。中でも、作業効率を向上させ、漁師の負担を軽減する「自動給餌AIドローン」に注目が集まっている。開発者の長崎大学・小林透教授にお話を伺った。

持続可能な海洋利用と経済発展を両立させる活動・ブルーエコノミー。国内ではまだ認知が広がっていないなか、2023年、長崎県は「ながさきBLUEエコノミー」プロジェクトを始動。養殖DXで目指す地域創成とは。プロジェクトリーダーの征矢野清さんに展望を伺った。

マリンオープンイノベーション（MaOI）機構による『BLUE ECONOMY EXPO＠Suruga Bay』が7月に初開催。静岡市清水区で海洋経済（ブルーエコノミー）に関する国際会議と海洋産業の展示会が同時に開催される。